概要

京都精華大学本館

社会が大きく変化する中で、大学の学びも変化しています。これまで座学で専門スキルや教養を身につけることが中心でしたが、これからはその能力に加え、自らが積極的に自治体や企業、地域社会の問題に関心を持ち、在学期間中から社会と関わることが求められています。京都精華大学では2021年度より全学共通教育科目の中に「社会実践力育成プログラム」を立ち上げました。このプログラムでは、地域や企業等との連携プログラムを豊富に用意し、学生のみなさんが外部の視点を取り入れながら目の前の課題に取り組み、社会実践力を身につけることを目指します。

プログラムについて

学びの成果を社会に活かす

社会が大きく変化する中で、大学の学びも変化しています。これまで、大学の学びの多くは、座学で専門スキルや教養を身に着けることが中心でした。その能力に加え昨今では、自らが積極的に自治体や企業、地域社会の問題に関心を持ち、在学期間中から社会と関わることが求められています。学修者主体の学習手法をアクティブ・ラーニングやPBL(Project based learning)教育と言います。

京都精華大学では、2021年度より全学共通教育科目の中に「社会実践力育成プログラム」を立ち上げました。このプログラムは地域や企業等との連携プログラムを50近く用意し、社会実践力を身に着けることを目指すとともに、学生の皆さんの夢に近づける機会を提供するものです。

「社会実践力育成プログラム」では、社会の様々な問題に対し、学生たちが①解決ができる、②提案ができる、③調査ができる、④表現できることのいずれかの能力を身に着けることを目標とします。例えば、企業からテーマを頂き、自分のアイディアでその問題を解決する。自身が普段、違和感を覚えていることや「こんなサービスがあったらよいなぁ」といったアイディアを関係機関に提案する。地域社会の実情を知るためにアンケート調査やヒアリング調査をし、地域の方々に現状を理解してもらう。自身の制作物で個展をしたりオークションをしたりすることで作品を表現するなどが挙げられます。いずれも外部の人々と連携を図り、他者の視点を取り入れ、活動することが求められます。

本プログラムを通じて、社会の問題に取り組み、様々な他者の視点を取り入れ、自身の夢の実現のための一助になることを願います。

国内ショートプログラム2021東急不動産
国内ショートプログラム2021京都嵯峨狂言

学びの体制

社会実践力を養成するために具体的には、以下のプログラムを提供します。

上記の5つの選択科目から1科目を受講することで社会実践力を身に着けます。

履修年度の制限はなく、上限単位数にも含まれません。
1プログラムあたり20名程度を想定し、芸術学部・デザイン学部・マンガ学部・メディア表現学部・国際文化学部の多様な学生が与えられた問題に取り組むことで様々なモノの見方を養う機会を提供します。プログラムが行われる時期は、2Q集中か、4Q集中が中心です。

学外とつながること、体験や実践を伴うこと、短期集中で取り組めること、他学部の学生・教員と協同できることがプログラムの特徴です。

プログラムの位置付け

プログラム位置付け

普段、大学の学びは、大きく分けて学部で学ぶ専門科目と共通教育機構で学ぶ全学共通科目の2種類で構成されています。前者は同じ学部の学生と一緒に座学で知識を取得し、実習や演習を行うことで専門性習得を養成します。今回提供する社会実践力育成プログラムは教養科目の中で外部と連携をする点に特徴があります。学部も学年も異なる5つの学部の学生が、普段接点のない他学部教員から様々な知識を学び、他学部の学生と研鑽し、さらに社会と連携し、企業や地域住民から様々な学びを得ます。

学びのアウトプット

学びのアウトプット

様々な連携先と協同することで課題に対して、①解決(連携先の問題を何らかの方法で解決する形態)②提案(連携先の問題を何らかの方法で提案する形態)、③調査(様々な社会現象を調査する形態)、④表現(連携先に対して自身の制作活動などで表現する形態)のいずれかをすることで社会実践力の育成に努めます。

プログラム実績 
2022年度

大学連携プログラム

京都精華大学と連携する大学との連携プログラムや国内で提供される授業の受講、国内学生と交流する形態です。

インターンシップ1・2

1.国内外のNPO・NGOと連携を図り、職業体験をする形態です。
2.国内外の企業・地方自治体と連携を図り、職業体験をする形態です。

海外ショートプログラム 

海外で実施される実地研修及び海外の教育機関等と連携するオンライン授業による形態です。

国内ショートプログラム 
-企業に学びを提案・表現する-

国内地域と連携を図り、地域の問題を解決・提案・調査・表現する形態です。

産学公連携PBLプログラム1・2

国内企業・地方自治体と連携を図り、関係機関の問題を解決・提案・調査・表現する形態です。

教員・学生の紹介